
日本の任天堂株式会社は3日、4-6月期のSwitch本体の販売台数が前年同期比22%減となったが、2023年3月末までの1年間の販売台数予測は2100万台を維持したと発表した。
京都に本社を置く同ゲーム会社は、第1四半期に343万台のゲーム機を販売し、前年同期の445万台から減少した。昨年は2,306万台を販売していた。
『スーパーマリオ』の生みの親である同社は、発売6年目を迎える家庭用/携帯用ハイブリッド機「Switch」について、2年目の販売減少を予想している。
任天堂は昨年10月、老朽化したシステムへの関心を高めるため、有機ELスクリーンを搭載したアップグレードモデルのSwitchを発売した。
ゲーム機メーカー各社はサプライチェーンの混乱に悩まされており、任天堂の古川俊太郎社長は5月、部品の不足が続いていることを指摘した。
第1四半期の営業利益は15%減の1016億円(7億6300万ドル)で、アナリストの予想を下回った。
投資家は、新型コロナウイルス感染症の大流行で家に閉じこもっていた消費者のゲームブームに、巻き戻しの兆しがあるのではないかと見ている。
ソニーグループは先週、プレイステーション利用者のエンゲージメントが前年同期比で15%低下したと報告した。
年末の重要な買い物シーズンに向けて、需要を支える任天堂のゲームには、9月に発売される『スプラトゥーン3』や、11月に発売される『ポケットモンスター スカーレット・バイオレット』などがある。
ロイター