東京：3年おきに行われる国際学力調査において、2018年、日本の生徒が読解力で過去最低の順位となった一方で、理科と数学ではトップレベルを維持したと、火曜日に経済協力開発機構（OECD）が伝えた。

国際学習到達度調査（PISA）は、79の国と地域の約60万人の15歳の生徒を対象としている。

日本の生徒は読解力テストで15位となり、前回の2015年のテストの8位から低下した。

日本の生徒は読解力テストの平均が504点であり、OECD加盟37ヶ国の平均487点よりも高かったが、前回のテストよりも12点下がり、408点未満を記録した最下層の生徒が16.9％を占め、これは4％上昇した。

文部科学省は、日本の生徒は、文章から情報を読み取る能力、文章の信頼性を評価する能力、理由を挙げて他者に自分の考えを明白に説明する能力について、改善する余地があると考えている。

同省はまた、日本の生徒はコンピュータの画面上で長い文章を読むことに慣れていないことも指摘した。

一方で、日本の生徒は理科と数学でも順位が低下し、それぞれ前者は2位から5位に、後者は5位から6位に下がったが、どちらの分野においてもトップに近いところに留まった。

理科では、日本の平均点は9点下がって529点となり、過去最低レベルとなった一方、数学の平均点は5点下がって527点となった。

OECD加盟37ヶ国中、日本は読解力において11位となり、数学では1位、理科では2位となった。

アンケート調査によると、読書を趣味のひとつとして挙げた生徒の割合は、OECD諸国の平均33.7％に対して、日本は45.2％であった。

アンケートで読書について好意的な反応を示した生徒は、読解力においてより高い点数を取る傾向にあった。

OECD教育・スキル局局長のアンドレアス・シュライヒャーは、日本の生徒は選択式の設問よりも自由記述式の設問で得点が低いと述べた。

利用可能な情報が過剰なデジタル化の時代において自身の考えを養うこと、事実と意見の違いを区別することは、生徒にとって重要なことだと、シュライヒャーは述べた。

日本の生徒の読解力は2003年のPISAテストで8位から14位に低下したが、PISAショックと呼ばれるこの急激な低下は、日本政府に「ゆとり教育」政策を見直させるきっかけとなった。

その後、読解力は一時的に回復したが、2012年の4位から前回の2015年には8位に低下した。

文部科学省は、新しいカリキュラム指針に含まれる語彙教育プログラムや、情報を理解し自身の考えを表現する能力の涵養を推進していく方針だ。

北京・上海・江蘇省・浙江省は、同テストにひとつの地域として共同で参加し、3つの分野においてトップの成績となり、2015年のテストで1位となったシンガポールは、3つの分野で2位となった。

時事通信社