



アラブニュースジャパン
東京: 2 月 6 日にトルコで発生した大地震の後、日本の専門家がオンライン報告会を開催し、建築規制の欠陥が甚大な被害の主な要因であると結論付けたと、朝日テレビは報じた。
東北大学の竹谷公男特任教授は「(トルコの)建物や家屋は、日本のように簡単に建て替えたりできる木造住宅ではなく、レンガ造りの家が多く、頻繁に建て替えて耐震性を補強する仕組みが整っていない」と指摘。
東北大学が開催した報告会では、地震のメカニズムや被害の背景など、多くの知見が話題となった。
東北大学の大野晋准教授は「赤い部分が震度6強(日本の7震度)以上だった。熊本地震(2016年)の西原村はこれまで日本で最大規模だった。地震のマグニチュードはそれと同等かそれ以上である」。
東北大の榎田竜太准教授は、建物の倒壊は震源から半径300km以内で起きていると指摘し、「耐震性のチェックをし、危険な建物を選別する必要がある。これにより、余震で倒壊する恐れのある危険な建物の使用を避けることができる」と述べた。
教授らは、これが日本の大地震に対する備えを見直すきっかけにしたい、とした。