東京：夕方は、東京のレトロなゲームセンター「ミカド」にとって、通常一番忙しい時間帯だが、最近はシャッターが早く降ろされ、『ストリートファイター』のファンたちは寒空の下にさらされている。

明るくにぎやかなゲームセンターは、今なお日本の地域の定番であるが、コロナウイルスが原因の営業時間短縮により事業が打撃を受けているため、その姿が消えつつある。

「この時間帯はいつも、お店がお客様でいっぱいになります」と「ミカド」の経営者、深町泰志さんは嘆いている。「ミカド」には250種類の年代物のゲーム機があり、学校や仕事が終わったばかりの、夜に出歩く学生や会社員を引き付けている。

午後8時が近づくにつれて、マスクをした数人のゲーマーたちがジョイスティック・クラシックで戦いに明け暮れ、店から追い出される前に最後の楽しい数分間を何とか過ごそうとしている。

1月初旬から、東京や日本のその他の地域は、急増するコロナウイルス感染者を減らすため、緊急事態宣言の下に置かれている。営業は早めに終えるよう言い渡され、これを拒否した人は罰金を科される場合がある。

だが飲食店とは違い、「ミカド」のようなゲームセンターは損失利益に対する補償金として政府から現金を受け取っていない。

数店のゲームセンターでは、昨年の日本における最初の緊急事態宣言を受けて倒産したところもある。その内の大半が2ヵ月間完全に閉店し、経営を続けた店舗では今も奮闘している。

「お客様は少しずつ戻ってきました」と最初のコロナウイルスによる緊急事態宣言の後、深町さんはAFPに語り、11月までに同ゲームセンターの売上は通常の数値の90パーセントまで戻った。

12月後半までに、新型コロナウイルス感染症の感染者数が首都やそれ以外のところで急増したため、この数値は約50パーセントまで減少した。

ゲーム機の間にプラスチックの仕切り板を設置し、スロットの100円コインを毎日消毒するなど、感染対策措置を取っているにもかかわらず、顧客は離れていった、と深町さんは付け加えた。

パンデミック以前でさえ、「小規模な、個人経営のゲームセンターはすでに、急速に閉店し始めていました」とゲームセンターを経営していたジャーナリストで作家の鴫原盛之さんはAFPに語った。

店舗の設立を認可する警察の調べによると、日本のゲームセンターの数は、『スペースインベーダー』の発表から約10年後の1989年における2万2千店から、2019年におけるわずか4千店まで激減した。

昨年末から、秋葉原や新宿の繁華街などの、東京にある有名なゲームセンターの多くが無期限で閉店した。

「大手のゲームセンターが次々に廃業しているという事実は、状況の厳しさを表しています」と鴫原さんは述べた。

11月にゲーム業界の大手企業セガは、ゲームセンター事業の85パーセントを売却した。とはいえ、セガのロゴは、現在は他の企業が経営している国内のゲームセンターを今なお飾っている。

消費者はゲーム機を所有する傾向にあり、携帯ゲームとの競合に直面している中で、ゲームセンターは存続のため適応していかなければならなかった。

日本アミューズメント産業協会によると、ゲームセンターの主な売上の半数以上は現在、利益になる玩具のクレーンゲーム機から得ている。

テレビゲームは、1993年の3分の1から減少して、2017年にはゲームセンターの売上のわずか13パーセントしか占めていなかった、と同協会は述べている。

他の多くの国では希少になっているが、ゲームセンターは熱心なゲームコミュニティーのための小規模な生活空間や待ち合わせ場所に代わる、日本の都会における一つの場所を占めている。

「ゲームセンターに通う喜びの一つは、会話を始めて、他の人がゲームをプレイしているときの心の状態を知ることができる、という点です」と「ミカド」の常連である43歳のAtsushi NakanishiさんはAFPに語った。

28歳のHiroshi Suzukiさんは、以前は頻繁に通っていたゲームセンターが閉店してから、かつてそこで知り合った人との連絡が途絶えた、と述べた。

「悲しいです。心地よい社交的な場所がなくなってしまいました」とSuzukiさんは述べた。

「ミカド」の経営者、深町さんは、彼のゲームセンターが「少しゴキブリに似た感じ」で生き残っていく、と冗談を交えた。

深町さんはお店を回していくため、新たなクラウドファンディングのキャンペーンを計画しており、昨年の春の初めを通して約35万ドルを調達した。

「政府はこの絶望的な状況を切り抜ける手助けを何もしてくれません」と深町さんは述べた。

しかし、閉店してしまえば、この事業に「愛」を示し、寄付してくれた誠実な顧客を裏切ることになる、と彼は付け加えた。

深町さんはまた、テレワークへの移行やステイホームが続くと考えているため、パンデミック後に生き残る戦略を考えている。

毎晩、「ミカド」では8万人のYouTubeフォロワーに向けてライブ配信を行い、外出できない状況にあるゲーマーたちに届け、広告料を得るため、ゲーム対戦をストリーミング配信している。

他のゲームセンターに向けて、「いつも通りの営業を続けるのであれば、苦しくなります」と深町さんは警告した。

AFP