
カルドン・アズハリ
東京:7月のアラブ諸国から日本への原油輸入量は全体の98%に達し、日本経済を運営するエネルギーのアラブ地域への高い依存度を反映する結果となった。
経産省所管の資源エネルギー庁が発表したデータによると、7月の日本の総輸入量は6458万7000バレルで、このうち6316万3000バレルがサウジアラビア、UAE、クウェート、オマーン、カタール、バーレーン、スーダン、リビア、アルジェリアからとなっている。
2021年7月、アラブ首長国連邦(UAE)が全体輸入量の39.3%にあたる2536万4000バレルで1位を維持、サウジアラビアは35.3%にあたる2278万6000バレルで2位。
クウェートは日本の総輸入量の11.2%に当たる720万2000バレルを供給し、その他カタールは9%の578万8000バレル、バーレーンは68万4735バレル(1.1%)、オマーンは37万9519バレル(0.6%)。
アフリカのアラブ諸国であるスーダン、リビア、アルジェリアは、日本の原油総輸入量の0.3%、0.4%、0.8%をそれぞれ供給した。
7月に日本に輸入された石油の約2%がタイ(0.1%)、ロシア(0.7%)、エクアドル(1.1%)、オーストラリア(0.3%)からであった。
経産省の関係者はアラブニュース・ジャパンに対し、データの誤差はごくわずかだと述べた。引用の数値は2021年7月に日本の港にある精油所、石油基地、油槽所に直接入った量を示している。
石油は日本のエネルギーの約3分の1を賄っている。