アミン・アッバス

ドバイ：アラブ首長国連邦で2月20～24日にかけて開催された第28回ガルフード（Gulfood）では日本パビリオンが再度設置され、現地での販路開拓を目指して日本から多くの出展者が参集した。

日本貿易振興機構ドバイ事務所（JETRO）の支援のもと、ガルフードの日本パビリオンにはキユーピー、柴沼醤油インターナショナル、第一食品といった大手食品会社を含む30以上の事業者が出展し、さまざまな食品や飲料をPRした。

ジェトロ・ドバイ事務所の農林水産・食品担当ディレクターである高橋建朗氏は「日本ブースはガルフードに毎年出展している」と説明する。

「今年は30社が日本パビリオンに出展しましたが、昨年は新型コロナウイルスの影響により参加企業は21社でした。今年はより多くの企業が出展できたことを嬉しく思っています。出展企業の割り当てスペースを最大化するため、管理スペースを何とか減らしました」

「出展された食品の品目も調味料、菓子、茶、米、健康食品、加工食品、魚介類、飲料、牛肉 と昨年より増えています。日本の食品の中には当地ではまだ一般的に知られていないものもあります。私たちは初めて知る日本の食品をオンライン商談で売り込むことの課題も目の当たりにしてきました。ガルフードのような対面での見本市は日本の食品の特徴をよく理解できる最良の機会であると強く思います」

同氏はガルフード2023への日本ブース参加という総合的な体験について、「日本パビリオン出展者の多くは、UAEだけでなく、中東、ヨーロッパ、アフリカ、アジアなど他地域への輸出も目的としています」と説明した。「こうした点から考えると、世界各地からの潜在的なバイヤーにリーチし、その場で対象地域のバイヤーと商談を行うことができるという出展者の期待にガルフードは応えてくれます。一方で、ガルフードにはさまざまな背景や興味を持つ何千もの来場者が訪れます。そのため、出展者は限られた会期の中でどのバイヤーが自社製品に適しているか判断するため、来場者一人ひとりと効率的にコミュニケーションを取る必要がありました」と語り、さらに、「ガルフード2023の期間中、日本からの出展社は有益な時間を過ごせたことでしょう」と付け加えた。

現地での日本食レストランの普及によって日本の食材への需要は高まっていると高橋氏は指摘する。和食の基礎となる特定の調味料を販売する事業者も複数存在する。

第28回目となるガルフードでは125カ国以上から5000社以上が出展したほか、業界のオピニオンリーダーや世界的に有名なシェフが一堂に会した。次回のガルフードは来年2024年2月19日～23日に開催される予定。