先週は、デジタル通貨の世界では高揚感に満ちた時だった。最大の暗号通貨取引所であるコインベースがナスダックに上場したのだ。これはいくつかの点で異例のことだった。第一に、取引所がダイレクトリスティング（直接上場）を選択したこと。ダイレクトリスティングは、IPO（新規株式公開）とは異なり、新株の発行を伴わず、多くの場合既存の投資家がIPOのようなロックアップ期間なしにすぐに取引できる。

第二に、コインベースの上場は、ナスダックへの初のダイレクトリスティングであると同時に、過去最大の直接上場である。

第三は、価格変動性が非常に高く、コインベースの時価総額は上場直後に1210億ドルまで上昇した後、取引終了時には860億ドルにまで落ち着いたこと。これは、コインベースのホスト取引所であるナスダックの約3倍の時価総額だった。変動の激しい週末を経て、コインベースの評価額はさらに下落したが、それでもニューヨーク証券取引所の親会社であるICEの評価額を上回った。

最大の暗号通貨であるビットコインは、コインベースの上場を前に急騰し、65,000ドル近くに達したが、週末には、日曜日にかけておよそ15％も急落した。ビットコインは週末に下落はしたが、それでも年初から130％、前年比では690％上昇している。現在の暗号通貨の価格を、2017年の12月に2万ドルに近づいた後、5,000～6,000ドル平均だった2019年と比べてみよう。

こうした動きは、4つのことを教えてくれる。

まず、デジタル通貨は変動が激しく、気の弱い人には向いていない。バンク・オブ・ニューヨーク・メロンのような大規模な金融機関では、投資家が暗号通貨を利用できるようになっており、また、ペイパルでは支払い方法として暗号通貨を利用できるようになっているが、個人投資家の場合は、自分のリスクプロファイルが固有の価格変動性に対応できるかどうかを確認することをお勧めする。

第二に、中央銀行らが、暗号通貨のリスクプロファイルが市場参加者に与えうる影響や、市場参加者が中央銀行らが発行し管理する自国通貨と比較すべきであることから、暗号通貨には高い規制リスクがつきものだ。

トルコでは、暗号通貨の匿名性に起因する「回収不能」な損失のリスクを理由に、4月30日から暗号通貨の決済手段としての使用を禁止した。急速に下落する通貨を統轄する中央銀行が、国民が自国通貨の下落を回避するために暗号通貨を使用するのではないかと恐れるのは当然のことだ。

先週末のビットコインの暴落は、規制強化への懸念に起因する部分もある。ここで重要なのは、中国人民銀行のような中央銀行が独自のデジタル通貨を発行しようとしていることと、中央銀行がボーダレスで匿名性の高い通貨を発行しようとしていることを混同しないことだ。なぜなら、規制当局は前者を完全にコントロールし、後者はほとんどコントロールできないからである。

第三に、暗号通貨には不正な側面がある。秘密裏に、規制されず、国境を越えて取引されるという性質上、ダークネット上での犯罪取引を容易にする通貨となっている。

第四に、最も重要なことだが、長期的には、投資家は暗号通貨がどこまで価値のあるもので、どこまで純粋に投機的なものかを見極める必要がある。

コインベースの上場は、様々な大手金融機関が暗号通貨を投資家に提供したように、暗号通貨の主流化に向けた大きな一歩であることは確かだ。今後、我々はビットコインのような通貨をピザやコカコーラを買うために使うのではなく、かなりのリスクと価格変動性を伴うとはいえ、投資資産として捉えることになるだろう。ジェローム・パウエルFRB議長は先週、ビットコインを金に例えて、決済手段としてではなく、投機・投資手段としての側面を強調したが、これは正鵠を射ている。

結局のところ、暗号通貨は過去10年間で大きく進歩したが、規制に関する懸念や価格変動性の中で、まだまだ先は長いと言えよう。それまでの間、しっかりシートベルトを締めておこう。

• コーネリア・マイヤーは、博士号を持つ経済学者で、投資銀行や産業界で30年の経験を持つ。ビジネスコンサルタント会社Meyer Resourcesの会長兼CEOを務めている。ツイッター： @MeyerResources