• トタルエナジーズ社、日本の豊田通商、サウジアラビアのアルタカ社のコンソーシアム、119メガワットの太陽光発電所を開発へ

アラブニュース

リヤド：フランスのエネルギー大手トタルエナジーズ社がサウジアラビア初の太陽光発電所の資金調達を完了し、サウジアラビアにおける持続可能なエネルギー供給が拡大する見通しだ。

報道発表によると、119メガワットの太陽光発電所はトタルエナジーズ社、日本の豊田通商、サウジアラビアのアルタカ社のコンソーシアムが開発する。

同コンソーシアムは、2021年から2022年にかけて行われた入札で、リヤドを拠点とするサウジアラビア電力調達公社（Saudi Power Procurement Company：SPPC）と、このプロジェクトの電力購入契約を取り付けた。

同コンソーシアムは、太陽光発電所の資金調達、所有、運営を行う。

中国のインフラ企業、SEPCOがリヤドの南西約500キロに位置するWadi Al-Dawasirに、2025年初頭までに発電所を建設する予定だという。

「このプロジェクトは、当社のマルチエネルギー戦略のもう一つの成功例です。サウジアラビアにおける当社の長いプレゼンスが、ビジョン2030に沿った再生可能エネルギーへの同国のエネルギー移行に積極的に参加することを可能にし、ひいては地元の支持者を育成することにもつながっています」と、トタルエナジーズ・サウジアラビアのアーメド・タルジ会長は述べている。

サウジアラビアは、「ビジョン2030」で示された目標の下、2060年までに排出量を実質ゼロにするという同国の目標の一環として、この10年末までに再生可能エネルギーによる国内の発電容量を50パーセントに増やすことを目指している。

SPPCは昨年5月、公共投資ファンド傘下のBadeelおよびACWA Powerと、新たに3つの太陽光発電プロジェクトに関する電力売買契約を締結した。 

これら3つの独立系発電プロジェクトは122億リヤル（32.5億ドル）で建設され、合計容量は4.55ギガワット、約75万世帯に電力を供給する。 

3月にS&Pグローバル・レーティングが発表した報告書によると、サウジアラビアとUAEは湾岸地域の再生可能エネルギーの90パーセントを生産し、この地域の気候変動の取り組みをリードしている。

調査によると、両国の太陽光発電設備容量は2016年の165メガワットから2021年末までに3ギガワットに増加した。

サウジアラビアはまた、世界最大級のグリーン水素施設を建設中で、4ギガワットを超える太陽エネルギーと風力エネルギーを利用し、2025年までに稼働する予定だ。NEOMプロジェクトのプラントでは、毎日650トンのグリーン水素を製造する予定である。

同国はまた、ヤンブー、ワアド・アル・シャマル、アル・ガートにもさらに大規模な風力発電所を建設中だ。