アラブニュース

リヤド：サウジアラビアのデジタル経済は国内総生産の14%を占めることが、サウジアラビア総合統計庁（GASTAT）が実施した初めての調査で分かった。

2023年に12か月の期間にわたって実施されたこの調査では、同分野で著しい成長を遂げた分野を浮き彫りにしている。

この調査は、経済協力開発機構と国連貿易開発会議の勧告に基づいたものとなっている。

今回のデジタル経済調査によると、事業所の約半数（48%）はクラウドコンピューティングサービスに投資を行い、その範囲は郵便サービス、セキュリティ・ソフトウェア・アプリケーション、ファイル・ストレージ、データベース・ホスティングなど多岐にわたることが明らかとなった。

牽引役となったのは情報通信業で68.3%がクラウドサービスを購入し、次いで教育業の66.9%、専門・科学・技術サービス業の59.5%となった。

事業所の約20.3%はデジタルアプリケーションを通じてサービス提供を行っており、教育業の44.5%がトップで、宿泊・飲食サービス業の39.9%、芸術・娯楽業の31.9%と続いた。

電子購入については、事業所の18.5%がオンラインで商品やサービスを発注しており、トップは情報通信業の40.1%となった。その後に続いたのは、専門・科学・技術サービス業と金融・保険業でどちらも35.7%だった。

さらに、60.1%の事業所はスマートアラームシステム、メーター、ランプ、監視カメラなど、インターネットに接続されたデバイスやシステムを利用していた。

利用している割合が最も高かったのは67.4%の保健衛生・社会事業で、次いで金融・保険と教育の65.2%となった。

この調査はデータベースを提供し、サウジアラビアのデジタル経済セクターに関する調査や指標の開発に役立てることを目的としている。信頼できる基礎資料として研究調査に貢献し、地域や地方だけではなく国際的な視点でも比較できる有益なデータを意思決定者に提供している。