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東京：元旦に日本海沿岸でマグニチュード7.6の大規模な地震が発生し、200人以上が死亡、地域に壊滅的な被害をもたらしたことを受け、日本は現在、次の大地震がいつ起こるかという懸念に直面している。日本には憂慮すべき点がたくさんあると指摘する専門家も多い。

最大の懸念は、能登半島のような大地震が首都圏を襲うことだ。フライデー誌の記事によれば、もしそうなれば、最大50万人が死亡する可能性があるという。

東北大学災害科学国際研究所の遠田晋次(とおだしんじ)教授は「同規模の地震が東京で発生すれば、想像を絶する被害が予想される」と指摘する。

立命館大学環太平洋文明研究センター特任教授の高橋学氏は、東京で巨大地震が発生する危険性が高まっていると指摘。

「能登半島地震は、東日本大震災以降活動を活発化させた太平洋プレートとフィリピン海プレートに押された北米プレートとユーラシアプレートの衝突によって発生し、太平洋プレートにも圧迫されています」と高橋氏は説明する。

市民防災研究所特別研究員の坂口隆夫氏は火災による被害を懸念する。 「能登では木造住宅から出火し、大火災が発生しました」とし、「都内には木造住宅が密集する地域が52か所あります。怖いのは、多くの被災者が一箇所に集中することです。」

1923年の関東大震災では、陸軍被服廠(ひふくしょう)跡地に約4万人が避難した。炎の竜巻である火災旋風が発生し、避難していた人々のほとんどが死亡した。

火災と同様、致命的な津波も引き起こされる可能性がある。2011 年の東日本大震災では大津波が発生し、2 万人の死者のうちほとんどは津波による犠牲者だった。

高橋教授は「相模トラフのような深海で地震が発生すると、広い範囲の海洋が揺れ、巨大な津波が発生する」と指摘。 「関東平野（首都圏）はかつて大部分が海で地盤が弱い。関東平野に大津波が来たら、すぐに地盤沈下してしまうでしょう。」

脆弱な土地は強い地震で容易に液状化し、津波は谷や川を急速に遡上して内陸深くを襲う可能性がある。

高橋氏は、首都圏で大地震が発生した場合、被害は首都圏にとどまらないと指摘する。日本南部で南海トラフ地震が発生する可能性があり、広範囲で津波が発生する可能性が非常に高いと話す。

気象庁によると、能登地方では１月１日以降、約１５００回の地震が発生しており、能登地震が日本各地で他の地震の引き金となることが懸念される。そのため気象庁は警戒と災害への備えを呼び掛けている。安全用品、食料、水が入った災害準備キットは店舗やオンラインで入手できるが、次の大規模災害がいつ起こるかは誰にもわからない。