パリ：新型コロナの流行により予定が白紙状態となってしまったスポーツ運営団体は、第2波が襲う中予定調整に追われており、東京オリンピックをはじめとして2021年はスポーツ・イベントが鮨詰めの状態となるだろう。だがオリンピック2020という名前は変わらないものの、新型コロナによってイベントは様変わりするだろう。

東京の運営側と日本政府はコストの増加に苦しんでおり、ワクチン普及の可能性が高まってはいるものの、海外旅行者を許可するかどうか、そして観客や参加者に予防対策や制限を設けるかどうかなど、課題は山積みだ。

12月初旬には運営団体が、オリンピック延期によりすでに130億ドルを超えていた予算が前代未聞の平時の延期やパンデミック対策などで膨れ上がり、追加で少なくとも24億ドルかかるだろうと発表した。

日本のオリンピック熱も冷めてきているようだ。7月の世論調査では2021年の開催を求める人は4人に1人しかいなかった。そして大多数がさらなる延期あるいは中止を望んでいた。

「それが多すぎるのか、コストを抑えるのに成功したのか、それは見方によると思います」と武藤敏郎事務総長は言った。

運営団体は無料チケットの数を減らし、開会式の規模を縮小、マスコット、横断幕や食事内容も節約したが、今までで削減できた予算は億8,000万ドルに過ぎない。

「祝祭的というよりは簡素なものになるが、スポーツの力を通して人々を励ませるような、感動的なイベントになることを願っている」と彼は話した。

運営団体は、たとえパンデミックが抑えられていなくても、来年の開催を固く決意している。

海外の参加者も歓迎し、隔離要件も適用しない予定だ。観客にはマスクの着用、歓声の禁止、そして接触者追跡のため切符の半券の保管を要請する予定だ。

選手には、遅く到着し早めに帰ること、オリンピック選手村への滞在時間をできるだけ短くすること、大きな声で話をしないこと、接触をさけ、競技やトレーニング中以外はマスクを着用することが求められる。到着時のスクリーニング検査、また4日から5日置きの検査が実施される。

「オリンピックは開催になると思います。現時点ではっきりしないのは（・・・）大きくて騒々しい熱心なファンの応援がスタジアムから聞こえるかどうかです」と世界陸連のセバスチャン・コー会長は話した」

運営側の課題は大きい。オリンピックには206の国から11,000名の選手、5,000名の職員やスタッフ、2万人の報道関係者と6万人のボランティアが参加する。

一方、失われた時間を取り戻そうと必死になる他のスポーツは、修正したスケジュールとオリンピックという大イベントがバッティングしないよう懸命だ。

NBAは新型コロナに翻弄された2019-2020シーズンを10月12日に終了させたばかりで、次のシーズンを12月22日に開始し、普段より10試合減らして開催し5月16日に終わらせることを選手側と合意した。

これは部分的には選手たちが東京オリンピックに出場できるようにするためだ。

だがプレイオフはオリンピックが始まる1日前の7月22日まで続く予定なので、一部のスター選手はそれでも出場できない可能性がある。

今までのところ公な計画変更を発表していないのは、今年の夏大きなダメージを受けたもう１つの集客力の大きなスポーツ・イベント、UEFA欧州選手権だ。未だEuro 2020という名前のまま、今まで通り12カ国開催の形式で計画が進んでいるが、全ての試合を1ヶ国で開催するよう一部のメンバー国がUEFAに促しているとされる。

オリンピックの意義はスポーツだけに留まらない。

2018年の北京オリンピックの外交努力を踏襲して、北朝鮮の金正恩朝鮮労働党委員長を東京オリンピックに招き、韓国、中国、アメリカとホスト国日本でサミットを開催するという話もある。

もう1つ、2020年の大きなテーマである人種差別反対も日本で摩擦を引き起こす恐れがある。

12月初頭、世界陸連のセバスチャン・コー会長は、1968年のメキシコ大会で、表彰台の上でブラック・パワーを称えるため拳を上げた3名の400メートル走選手、トミー・スミス、ピーター・ノーマンとジョン・カルロスにプレジデント・アワードを授与した。

「悲しいことに、彼らが勇気を持って表明した主張は、まだ過去の話にはなっていない」とコー会長は言った。

これに対して国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長は、跪くなど、人種差別に反対する行為は、オリンピックにおける「政治的、そして宗教的宣伝」を禁止するルールに違反するとしてすぐに不快感を表した。

AFP